倉庫の耐用年数は？建物の種類や構造・用途を解説

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*本記事では、法的耐用年数を基に解説しています。

建物の種類と耐用年数

建物の種類は、事務所用や車庫、工場や倉庫などをいくつかに分類することができます。

用途に合わせて建設することになりますが、耐用年数はそれぞれ異なります。

一般的に用いられることが多い木造の場合、建物の種類別の耐用年数は以下の通りになります。

倉庫は、事務所や車庫に比べ、耐用年数が短く設定されています。

上記は法的耐用年数なので、経済的耐用年数や物理的耐用年数はもう少し長くなることが一般的です。

法的耐用年数は、使用環境で左右されることはありませんが、不動産売買など建物の経済的な価値をはかる際に用いられる経済的耐用年数や建物を建物として、使用する事ができる物理的耐用年数に関しては、その建物の使用環境(例：保管する資材の種類、建てる地域、気候条件など)により耐用年数が左右されます。

 

 

建物の構造・用途と耐用年数

建物は様々な構造があり木造の他に、
「木骨モルタル造」「鉄筋コンクリート(RC)」「鉄筋鉄骨コンクリート(SRC)」「レンガ」「石材」「ブロック造」など多くの構造があります。

また、それぞれ適した用途があり、細目(細かな目的別)に使い分けられています。
細目とは細かな目的と解釈することができ、事務所用として利用することや住宅用や店舗用で利用すること、飲食店用やホテル・病院・車庫用、公衆浴場や工場用・倉庫用などが細目に該当しています。

また、構造により耐用年数も変わります。

一般的に耐久性が高いといわれている、鉄筋コンクリート造(RC)の構造別の対応年数は以下の通り。

構造により修繕方法に違いが出てしまいますが、モルタルであれば下地調整から塗り替え、鉄筋コンクリート造(RC)であれば、外壁のひび割れ補修や塗り替えによる修繕を一定期間毎に施工することが一般的です。

建物が老朽化した際のリスク

あらゆる構造物がありますが、倉庫などを建てている方のケースでは、どのような構造でも経年劣化は避けることは不可能です。

老朽化したままで放置してしまうと、屋根や壁が崩壊する可能性があり、思わぬ形で人身事故に発展してしまう可能性も否定できません。

一般的には火災保険や損害保険に加入をしていると、人身事故を起こしても保証範囲として対応できますが、適用することを前提にするのではなく、建物に関しては常に安全を保つことと保全を十分に行うことが賢明です。

普通の方であれば、目視点検で安全性をチェックすることに限定されてしまいがちですが、経年劣化を起こしていると判断できた際には、専門にしている会社に診断を行ってもらい、常に保全対策を行うことでリスクを軽減できます。

物件修繕の点検項目

倉庫や他の物件の修繕を考えた場合、いくつかの点検項目に分けることができます。

消防点検の他では、外壁チェックが重要です。

外壁がひび割れや崩れなどを起こしていないか、シーリング材が剥離していないかなどを確認するようにしましょう。
万が一ひび割れやくずれ、シーリング材の隔離等が発生していた場合、そこから雨水が浸水したり、カビや細菌の温床になるだけでなく、建物の損傷が早まる原因になります。

できるだけ早い段階で修繕する方法であれば、安く済ませることもできます。
定期的な点検を行うように心がけましょう。

自身で判断が難しい場合などは、専門業者に依頼するのがよいでしょう。

まとめ｜倉庫の耐用年数(寿命)

建物の耐用年数(寿命)は、構造・用途により違いがあります。

倉庫の法的耐用年数は、以下の通り。

倉庫に関わらず、建物を建てる際には、構造・用途により耐用年数が異なることを把握しておく必要があります。

法的耐用年数は、あくまで法的な耐用年数です。

「まだ耐用年数に達していなから大丈夫、安全だ」と盲信するのではなく、定期的に点検や、メンテナンスを行うことで、経済的耐用年数、物理的耐用年数はより長く、より安全に、建物を使用することができるようになります。

同じ構造でも細目別で耐久性に違いがあり、倉庫の場合は事務所などと比較すると決して長くはありません。

事故や破損が起こってから後悔しないように、日々のメンテナンス、点検を行うようにしていくことが、倉庫の耐用年数(寿命)を伸ばす為に重要です。