【安く抑えたい】倉庫の解体費用はいくら？構造ごとに解説

【最新】オススメ倉庫

倉庫は個人利用から、商業利用まで幅広く使われています。
本記事では、倉庫の解体費用の相場に関して解説していきます。

自宅の庭や空きスペースに設置していた倉庫を撤去したい。
倉庫業などで業務用での用途で倉庫を利用していたが、移転や撤退などで建物を解体しなくてはいけない。いくら解体費用がかかるのだろう。

など、個人利用、商業利用問わず、利用しなくなった倉庫や物置がある方は参考下さい。

倉庫の解体費用はいくら？

結論からお伝えすると、解体費用には明確な「相場」というものがありません。

倉庫の解体費用は以下の５つの要因などにより大きく費用が前後します。

 

順に解説してきます。

その①・・・構造、使用している材質、倉庫の大きさ

構造別の解体費用の目安は以下の通り。

木造倉庫・・・約1.5万円～2.5万円/坪
鉄骨倉庫・・・約2万円～3万円程度/坪
プレハブ小屋・・・約2万円～3万円/坪

＊あくまで目安です。

倉庫の解体に困難な材質を用いていない限り、基本的には家屋の解体と同じ流れで施工されていきます。
例えば、アスベスト含有建材が使用されていると、有資格者しか扱えないなどの規制もあり、通常とは異なる解体方法を用いる必要があり、費用が高くなります。
また、倉庫が大きくなるほど、延べ床面積に比例して1坪単価が安くなる傾向があります。

その②・・・基礎の撤去、付帯工事の有無

倉庫の基礎部分、付帯設備の撤去有無によっても解体費用が変動します。
こちらは、物件により大きく値段が変わるので、撤去の必要の有無を検討しつつ、複数社に見積もりを依頼するのが良いでしょう。

また、倉庫内に荷物などの残置物が残っている場合には、残置物の処分費用も必要になり、結果解体費用が高くなってしまいます。
安価で済ませたい場合は、なるべく自分たちで処分できるものは予め処分するようにしましょう。

その③・・・重機を用いるのか用いないのか

重機の使用有無によっても解体費用は変動します。
家庭用などの小型のものであれば、重機が必要ではなく、安価に解体できることもありますが、業務用の大型倉庫などになってくると、重機を入れなくては解体できなくなり、解体費用が高くなってしまいます。

その④・・・立地条件（隣接建物との距離であったりスペースの有無）

立地条件によっても解体費用が変動します。
例えば、「隣接建物との距離が近い」「前道が狭く、小型の重機のみしか入れない」などの場合は価格が高くなってしまう可能性があります。

これは倉庫などだけではなく、住居などを解体する場合にも当てはまります。

その⑤・・・工期や作業員の人数

工期や作業員の人数によっても解体費用は変動します。
工期が短い場合などは、作業員を増員したり、重機を増やして対応しなくてはいけなくなり、結果として費用が高くなってしまいます。
可能な限り、工期は余裕を持って見積もり、発注するのが良いでしょう。

 

その他の要因

そのほかにも、「地域性」「繁忙期か閑散期か」などによって費用が変わってくることもあります。
そのため、正確な解体費用については、事前に見積もりを出してもらうことが必要になります。

倉庫の解体は価格の変動要因が多く、業者によって見積額が異なる可能性が高くなっています。
1社だけの見積もりだと、その費用が適正な価格なのかが判断しにくいため、なるべく複数社から見積もりを取るようにしましょう。

解体費用を安く抑えるコツ

先程、倉庫の解約費用の目安と解体費用が変動する５つの要因を解説しました。

本項では、解体費用を安く抑えるコツについて解説しています。

費用を安く抑えるコツは以下の通り。

その①・・・複数社から見積もりを取る

必ず、複数社から見積もりを取りましょう。
解体費用を安く抑えるには、これが一番重要です。

倉庫解体はあまり数も多くなく、環境、素材などが特殊なこともあり、相場感がありません。「付き合いがあるから」と１社のみに発注すると、割高な金額になる可能性が高いです。また、複数社から見積もりを取る中で、様々な業者目線で、より客観的に倉庫の状況を捉えることができるようになります。手間ではありますが、必ず複数社見積もりを取るようにしましょう。

その②・・・残置物は事前に処分しておく

残置物(不用品)はなるべく事前に処分するようにしておきましょう。
解体業者でも残置物の処分はしてくれますが、その分費用は高くなってしまします。別の倉庫に移管する、少しづつ整理を進めておくなどなるべく残置物を少なくすることにより、ムダな処分費用、解体費用を減らすことができます。

その③・・・工期に余裕をもって見積もり・発注をする

工期には余裕をもって見積もり・発注するようにしましょう。
倉庫は大きさ、構造などにより解体費用も工期も大きく変動します。
さらに業者の繁忙状況など、こちらが想定している、ネットなどに書かれている標準工期よりも長く場合があります。また、工期に余裕がない場合には複数社の見積もりを取るのが難しくなり、結果として短期工期の割高な発注をせざるを得なくなります。解体を検討したらまず見積もりを取るぐらいなるべく早期に見積もりを取るようにしましょう。

その④・・・無料回収できないか相談する*小型倉庫・プレハブ小屋の場合

家庭などで利用する小型倉庫やプレハブ小屋の場合は、自治体や民間の不用品回収業者が無料で引き取ってくれる場合もあります。

材質や、劣化具合などにより有償での回収になる場合もありますが、一般の解体業者に依頼して解体するよりも安価に処分できる可能性もあります。

その⑤・・・リサイクルショップに売却相談する*小型倉庫・プレハブ小屋の場合

大型の商業倉庫は難しいですが、家庭用の小型倉庫、物置、プレハブ小屋などで状態が良いものであれば、リサイクルショップ等で売れる場合もあります。

倉庫などの取り扱いがあるリサイクルショップ等に連絡すると、設置場所まで見積もり・査定に来てくれます。倉庫の状態によって値段がつかない場合もありますが、無償での引取、有償での引取だとしても解体費用に比べて安価で処分ができる可能性があります。小型倉庫などの場合は、上記の無料相談と合わせてまず問い合わせてみるよよいでしょう。

その⑥・・・自分で解体をする

個人での解体も可能ですが、様々な手続きやリスク、制約があり、おすすめできません。

倉庫の延べ床面積が80平方メートル以上である場合は、建設工事の資材再資源化に関する法律により、届出を出した業者しか解体工事を行えません。

また石綿(アスベスト)が使用されている可能性ある建物に関しては、事前調査が必要、使用が確認されれば届け出が必要になってきます。

さらに安全面でのリスクが大きく、重大な怪我や事故のリスクがあります。解体方法を誤った場合は自身だけでなく近隣まで被害が及ぶ恐れがあります。

また、解体途中から業者に依頼する場合、通常よりも費用が高く付く場合があります。

基本的には自身で行わなわず、プロの専門業者に依頼するのが良いでしょう。

まとめ

倉庫の解体費用の相場と、解体費用を安く抑えるコツについて解説していきました。

解体費用には明確な「相場」というものがなく、以下の5つの要因などにより価格が変動します。

そのため、正確な解体費用については、事前に見積もりを出してもらうことが必要です。
見積もりはなるべく複数社から取るようにしましょう。

家庭用の倉庫など小型のものであれば、自治体・リサイクルショップ等で売却・無料引き取りで処分できる場合もあるので一度問い合わせてみてはいかがでしょうか。